2020年東京オリンピック・パラリンピック大会に向けて小売業が取り組むべき多言語対応
インバウンド・観光ビジネス総合展2018の会場内におきまして、『2020年東京オリンピック・パラリンピック大会に向けて小売業が取り組むべき多言語対応』をテーマにトークセッションを行います。
2020年東京オリンピック・パラピンピックに向けて準備を始めようとしている方、まずはこのトークセッションへぜひご参加ください！
開催概要
| 日時 | 2018年9月21日（金）14時00分～15時00分（60分間） |
|---|---|
| 場所 | 東京ビックサイト 東5～6ホール セミナー会場14 |
| お申込み | 参加無料、事前登録不要 開始20分前より会場で受付します |
講演タイトル
2020年東京オリンピック・パラリンピック大会に向けて 小売業が取り組むべき多言語対応
概要
2020年東京オリンピック・パラリンピック大会までとうとう2年を切りました。
大会の会期中は海外からのゲストが多く訪れることが予想され、消費の増加も期待されます。消費拡大のチャンスを逃さないためにも、小売業は大会本番に向けてどのような準備を行い、環境を整えなければならないのでしょうか。
今回のトークセッションでは、多言語対応への先進的な取り組みを行っている各社の事例を学びつつ、多言語対応の第一歩として簡単に取り組みをスタートできるよう、多言語対応の環境整備を行っている“多言語対応小売プロジェクトチーム”の取り組みも合わせてお伝え致します。
登壇者の紹介
パネラー
- 大島 博（オオシマ ヒロシ）氏
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- （株）千疋屋総本店 代表取締役社長
- （株）デーメテール千疋屋 代表取締役社長
- （株）千商 代表取締役社長
- 一般社団法人日本販売士協会 会長
慶応義塾大学法学部政治学科卒。
大学卒業後、ニューヨーク、ロンドンに渡る。
帰国後、1984年に株式会社ドップル・インターナショナル（輸入代行業）入社。
1985年に同社を退職後、株式会社千疋屋総本店に入社。
貿易部長、常務取締役を経て、1998年に代表取締役社長に就任。
- 石田 優（イシダ ユウ）氏
-
- （株）MATCHA インバウンド戦略部長
慶應義塾大学文学部（国文学専攻）卒。
大学卒業後、一貫してインターネット領域におけるマーケティングおよび事業開発に従事。 2014年よりインターネット広告企業にて海外事業を担当。
ベトナム、インドネシア、インド等のアジア各国に赴任。
事業開発、人材育成、子会社立ち上げなどを行う。
海外駐在中、ビジネスおよび個人にて30カ国を旅行。
2017年に帰国後、ダイバーシティ・マネジメントの経験を活かすため、 また国内外の地域文化への強い関心から、「日本の価値ある文化を、時代とともに創っていく。」というミッションを掲げる株式会社MATCHAにジョイン。
国際色豊かなチームの「多文化力」を活かし、企業や自治体のマーケティング支援を行う。
- 江藤 沙知子（エトウ サチコ）氏
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- （株）三越伊勢丹ホールディングス
2009年、株式会社伊勢丹へ入社。販売や商品仕入れの経験を積み2015年より、政府に非常勤職員として勤務。
2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けた企画・立案に参画。
モデレーター
- 新津 研一（ニイツ ケンイチ）氏
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- 一般社団法人ジャパンショッピングツーリズム協会
専務理事/事務局長 - （株）ＵＳＰジャパン 代表取締役社長
- 観光立国推進協議会幹事
- 日本百貨店協会外国人観光客誘致委員会アドバイザー
- 東京都東京ブランド推進会議委員
- 2020年オリンピック・パラリンピック大会に向けた多言語対応協議会委員 小売プロジェクトチーム議長
- 一般社団法人ジャパンショッピングツーリズム協会
1993年に伊勢丹入社後、2年間の売場経験を経て、17年間スタッフ業務に従事。
営業本部戦略立案・推進担当として、店舗運営業務から営業戦略、新規事業開発まで幅広く業務を担当。
2012年に同社を退職後、株式会社USPジャパンを創業。
観光庁ビジットジャパンプラス2013において「ショッピングツーリズム」の重要性を提起し、免税制度協議会ワーキンググループ座長として、免税制度改正提言書を取りまとめる。
2013年9月に一般社団法人ジャパンショッピングツーリズム協会を設立。
現在、観光・流通業だけでなく幅広い民間企業、そして、国土交通省、観光庁、経済産業省などの中央省庁や地方自治体、そして、商工会議所や全国の商店街などの地域エリアが参加したオールジャパン体制での観光立国実現に向けた活動を行う。
著書に『外国人観光客が「笑顔で来店する」しくみ』がある。
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